有給休暇の取得率、時短勤務、テレワーク——ここ数年、多くの企業が「働きやすさ」を福利厚生としてアピールしてきました。しかし、子育て世代の従業員が本当に悩んでいるのは、勤務制度そのものよりも「仕事をしながら、子どもの成長にどこまで向き合えるか」という部分ではないでしょうか。
特にスポーツをしている子どもを持つ従業員にとって、怪我のリスクや栄養管理は見えにくいストレス要因です。企業がこうした“見えない負担”に目を向け、具体的な支援策を用意できるかどうかは、これからの採用力・定着率を左右する要素になりつつあります。
「うちの会社は、子育てにも本気だ」と言えますか
「うちの子、練習中によく怪我をする」「食が細くて栄養が偏っているかもしれない」——こうした不安を抱えながら、仕事との両立に追われている社員は少なくないはずです。休暇制度や勤務時間の柔軟化が一巡した今、次に企業が向き合うべきなのは、こうした“子育て世代が抱える具体的な悩み”そのものではないでしょうか。
健康経営も「従業員の家族」へと視野を広げている
経済産業省と日本健康会議が運営する「健康経営優良法人」制度は、これまで従業員本人の健康リスク管理やプレゼンティーイズム対策が中心でした。しかし令和7年度（健康経営優良法人2026）の調査票では、育児・介護と仕事の両立支援が新たに認定要件として組み込まれています。育児支援の内容についても、時短勤務中の給与補填にとどまらず、家事支援サービスやベビーシッター利用への金銭補助など、より具体的な支援策が問われるようになりました。
これは、健康経営の対象が「従業員本人」から「従業員の家族」へと少しずつ広がりつつあることを示しています。子育て支援を単なる休暇制度の充実にとどめず、子どもの健康そのものをサポートする福利厚生を用意することは、こうした流れに沿った自然な選択肢と言えるでしょう。
POINT
健康経営優良法人2026では、育児と仕事の両立支援が認定要件に組み込まれました。ただし、これは「特定の福利厚生を導入すればスコアが上がる」という単純な仕組みではなく、あくまで企業の育児支援に対する姿勢全体が問われるものです。
選択肢のひとつとしての「Suportal DNA」
こうした文脈で選択肢になり得るのが、株式会社しゃもじが提供する子ども向け遺伝子検査サービス「Suportal DNA」です。唾液を採取するだけで検査でき、結果はアプリで確認できます。特徴的なのは、検査結果を受け取って終わりではなく、公認カウンセラーにLINEで相談し放題のサブスクリプション（月550円・税込）が用意されている点です。「今月の献立を考えてほしい」「うちの子に合う補食を知りたい」といった、日々の栄養管理に関する具体的な相談ができる仕組みになっています。
導入のハードルは思ったより低い
チーム単位での一括導入だけでなく、個人での購入も可能な点は、企業として制度化する際のハードルを下げます。検査キットは33,000円（税込）、月額サブスクリプションは550円（税込）という価格帯のため、全額補助でなくとも「一部補助」「優待価格での紹介」といった形であれば、中小企業でも比較的取り入れやすい規模感です。
一方で、遺伝子検査という性質上、健康経営度調査のスコアに直接加点される制度的な位置づけではない点には注意が必要です。あくまで「育児と仕事の両立を支援する企業姿勢」を対外的に示す一手段として位置づけるのが実態に即しています。
まとめ
従業員本人の健康管理から一歩進み、子育て世代の従業員が抱える悩みにまで寄り添う企業は、これからの採用市場・定着率において確実に強みを持ちます。「子どもの健康まで支える会社」であることは、育児と仕事の両立に悩む従業員にとって、何より説得力のあるメッセージになるはずです。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の医療的効果や才能・能力を保証するものではありません。
